葬儀に関してどうしても気になるのは費用のことではないでしょうか？時間のない方でも、気をつけるべきポイントも含めまとめました。

お葬式に関わる費用とは

まずは、お葬式に関わる費用について、費用相場と大まかな内訳について見ていきましょう。費用相場の目安となる資料に、「第11回 葬儀についてのアンケート調査報告書」という2016年に日本消費者協会が行ったものがあります。

その資料の中では、全国平均が195.7万円、関東圏B(東京、神奈川、埼玉)が186万円という数字が出ています。他の関東圏A(茨城、栃木、群馬、千葉)が238万円なので、同じ関東圏であってもこれだけの差があります。

ただし、これはあくまで寺院費用（お布施）を含んでいるため、それを除いた、実際に葬儀でかかる費用の内訳について以下にまとめてみました。

さて、気になる費用ですが、特に最近では参列者の少ない家族葬が増えており、その場合は2日間の葬儀でも100万〜150万ほどになることが多いです。ただし、参列者が増えれば増えるほど、飲食・接待費用もかかるので、費用は変動します。逆に、直葬や一日葬では大きくその分の費用を抑えることが出来ると言えるでしょう。

家族葬は安く済むというのは間違い？

最近では家族葬という言葉も一般的に広く認知されるようになってきました。参列者を近しい人達に限定し、親族中心のお葬式を執り行うという形式ですが、費用面で、必ずしも安く済むとは限らないケースもあります。

すなわちそれは、参列者が少ないことによって、お香典として入る金額も限られてしまうという点があるからです。

通常、一般的な参列者であれば3千円〜1万円、親族間では1万円〜5万円ほどのお香典を持参されることが多いため、人数を限定すればするほど、その分の収入を葬儀代にあてることが出来なくなってしまいます。

また、費用面に限らず、故人との関係によっては、お葬式のあとに参列者の対応が必要とされる場合もあります。葬儀を終えた後に、お参りだけでもと、自宅へ訪ねてくるケースがそれに当たります。

家族葬にする際には、費用面だけではなく、親族間、故人の付き合いなど、様々な事情をよく相談した上で決めたほうがよいでしょう。

失敗しない葬儀場選びのポイント

葬儀場を決める際に気をつける点があります。

それは、必ずしも葬儀場にかかる費用だけで決めない方がいいということです。

一般的に火葬場併設の公営斎場であれば、民間の斎場と比べても式場の使用料が安く設定されていることがほとんどです。 （例）公営斎場5万〜10万、民間斎場20万〜30万

とはいえ、公営斎場については、先着順で葬儀が入ってしまうため、日程が伸びてしまう傾向にあります。それによって、安置料金が別途発生することも考えられます。また、参列者の人数が多くなった場合に、十分なおもてなしができなかったり、斎場によっては通夜の晩に故人に付き沿うことに対しての制限がある場合もあります。

その点においては、葬儀社が運営している自社の会館などを利用すれば、日程の短縮やゆっくりとしたお別れの時間を設けることができます。必ずしも費用面だけで葬儀場を決めることは避けた方がよいでしょう。

失敗しないプラン選びのポイント

葬儀社によって、様々なプランを提示されることと思いますが、その際に気をつけてほしいポイントがあります。

それは、不必要と思われるオプションなどを付けられていないかどうか、という点です。

葬儀社の多くは必要なものをセットプランにして提供しているため、それ以外の費用をオプションとして無理に勧めてくるケースがあります。もちろん、希望に沿うものを提案してくれるのであればいいのですが、執拗に棺や骨壷のランクアップ、生花の増量などを勧めてくるようであれば、気をつけた方がよいでしょう。

適切なプランを選ぶためにも、可能であれば何社かの葬儀社を検討し、事前に葬儀の相談をされるとよいでしょう。その際には、そのプランが追加料金などのかからない金額設定なのか、また、かかるとしたらどの項目なのかという細かい点まで説明をしてもらうようにしましょう。

まとめ

葬儀の費用の内訳から、葬儀場と葬儀のプランに関してそれぞれの気をつけるべきポイントに関して解説をしてきました。その上で、やはり事前の相談をしておくと費用面だけでなく、形式や規模についても検討することが出来るので、いざという時にも慌てずに済むでしょう。 ご家族の要望に合わせた様々な形式・予算に対応できます。また、随時内覧できますので、お電話（0120-310-866）にて、ご連絡ください。