葬儀にまつわるコラム

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家族葬に参列する親戚へ事前の連絡で伝えることは?

2021.01.12

お葬式

家族葬の葬儀にはどこまで声をかけるべきか

家族葬は近親者だけの葬儀というイメージが強く、遠縁の親戚や親しい友人にあたる関係に対して声をかけてよいものか、迷われる方も多くいらっしゃいます。ですが、原則として参列者を選定する際の決まりがあるわけではありません。

たとえ親族だけであっても、遺族を中心として10人程度の場合もあれば、遠縁の親戚も含めて50人規模になる場合もあります。また、生前中に故人と特に親しい間柄であった人がいるならば、最後のお別れに立ち会いたいと考えるのは自然なことです。そういった方に一言も知らせずに葬儀を済ませてしまうのは、心許ない気持ちがしてしまいます。

「どうして知らせてくれなかったの?」とトラブルの原因にもなってしまう可能性があるため、故人の交友関係なども視野に入れて、遺族間でしっかりと相談しておくことが必要です。

ただし、昨今のコロナウイルスの影響で長距離の移動や、大勢集まっての飲食を避けるために、家族葬はこれまで以上に人数が限定されるようにもなってきています。そのため、むやみに参列を促すことも相手方にとって良く思われない場合もありますので、葬儀に声をかける方は慎重に選びましょう。

訃報はどういう方法で伝える?

葬儀の日程が決まれば、斎場の住所や連絡先といった情報と合わせて訃報を伝えていくことになります。地方と比べると、神奈川や東京などの都市部に関しては、火葬場の都合で葬儀の日程が伸びる傾向にあります。それでも逝去から概ね1週間以内には火葬を終えることがほとんであるため、訃報の連絡はなるべく早くしておく必要があります。

最近ではメールやSNSの利用頻度が高まっていますが、伝達漏れやミスが起こる可能性も十分に考えられるため、訃報はなるべく電話で伝えるようにしましょう。

 ですが親戚だけでも人数が多い場合は、連絡するだけでも時間と手間がかかってしまうこともあります。精神的にも落ち着かない状況では、電話口でかけられる様々な言葉だけでも余計に気を遣われてしまう方もいらっしゃるでしょう。

そうした際には、葬儀社のスタッフに依頼をして、A4用紙1枚にまとめた訃報用紙をもらっておきましょう。電話をかけずとも、その訃報用紙をFAXで送信したり、写真で撮って送るようにしたりすることで、葬儀の日程や斎場の場所を間違えずに伝えることができます。

また、あらかじめ送信先のリストなどを作成しておくことで、伝え忘れを防ぐといった手段も有効的です。 参列者に対して情報が間違って伝わることや、訃報の連絡漏れがないように、しっかりと事前の準備をおこなっておきましょう。

香典や供花に関する決め事

家族葬では、参列者に対して費用的な負担をかけたくないという考えから、香典や供花を辞退するといった取り決めをすることがあります。その場合、訃報を知らせる段階で必ず事前に伝えておく必要があります。

なかには「気持ちだから」といって多少強引にでも香典を持ってきてくれるような方もいらっしゃるでしょう。多くの場合は「故人の遺志で」「家族の意向で」といった内容で伝えておくことで、スムーズに相手に理解してもらえます。ですが、どうしてもといって引き下がらない方に関しては、その場ではありがたく受け取ってしまって、後日お礼の返礼品を送るなどといった対応をされたほうがよいでしょう。

とはいえ、香典や供花は故人を偲ぶ気持ちを表すものであるため、基本的には受け取るようにしておくことが本来の風習です。また、遺族としても葬儀費用の負担を考えると、お香典によって助けられる部分も大きいため、こちらもよく相談した上で決めることをおすすめします。

会社への連絡時に気をつけるマナー

もしも自分の身内が亡くなってしまうと、打ち合わせやお葬式の日程の都合上、会社を休む必要が生じます。会社の立場としても様々な対応をしなくてはならないため、決まった情報については速やかに連絡するようにしましょう。

その際には以下の3点をしっかりと伝えておくと、双方にとって安心です。

①故人と自分との関係性(弔電が送られる場合があります)

②忌引休暇の期間(2〜5日程度)

③緊急時の連絡先や電話に出られる時間帯など

また、会社によっては福利厚生の範囲内でお香典や供花が出る場合もありますので、該当する場合には斎場の場所や連絡先などもしっかりと伝えておくとよいでしょう。

セレモニーホール

お葬式が終わってから連絡してもいい?

会社の場合は休暇の申請などの都合上難しいですが、友人や近所の方に対して、特に訃報を知らせたくない場合には、お葬式の後に事後報告といった方法でお伝えすることもできます。

その際は手紙やハガキで文面を作成して連絡することが一般的です。内容としては、故人が亡くなった日付と葬儀を執り行った日付を記載して、無事に葬儀を終えたことを報告するものになります。

特に期日などはありませんが、概ね葬儀が終わった日から2週間前後で送られることが多いです。また、49日法要・納骨のタイミングに合わせてお知らせをする方もいらっしゃいます。自分たちで通知状を作成することが困難な場合には、葬儀社のほうで代行してくれることもありますので、希望する方は1度問い合わせてみることをオススメいたします。

まとめ

家族葬で葬儀を執り行う場合には、規模や費用のことだけでなく、参列してもらう方についても事前に考えておく必要があります。事情によっては、会葬や香典の辞退、事後報告などをすることもありますが、いずれにせよしっかりと相談した上で決定して、関係するところには早めに伝えておくようにしましょう。

お葬式のご相談は、横浜祭典にご連絡(0120-310-866)ください。横浜市神奈川区、都筑区、東京都町田市に直営式場もございます。随時内覧も可能です。

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