直葬の費用相場や内訳は？

費用を抑えるための
3つのポイントもあわせてご紹介

この記事の監修者
山口 雄司

施行部チーフ　
在籍32年（1994年5月10日 入社）

1級葬祭ディレクター
運行管理者（貨物）
グリーフサポーター（京都グリーフケア協会）

横浜祭典株式会社 施行部 チーフ。葬儀業界で30年以上にわたり、葬儀全般・エンゼルケア業務など幅広く担当。 葬祭ディレクター1級の資格を保有し、これまで数千件以上のご葬儀に携わる。
ご家族が安心して葬儀を迎えられるよう、一人ひとりの想いに寄り添ったご提案を心掛けている。
本コラムでは、専門知識と現場での経験をもとに、分かりやすく正確な情報をお届けします。

直葬に掛かる費用は他の葬儀形式と比べると安く抑えることが可能であり、ひと昔前と比べると葬儀全体に占める割合も増えてきている傾向にあります。ですが葬儀社によって直葬のプランの金額や費用内訳の設定は様々です。そのため、内容をあまり深く知らずに葬儀を依頼してしまうと、当初想定していたよりもトータルの葬儀費用が高くなってしまった…という事態にもなりかねません。

そこで今回は費用相場だけではなく、直葬に掛かる費用の内訳についても掘り下げて解説をして参ります。また、直葬の費用を抑えるための3つのポイントについてもあわせて触れていますので、直葬での葬儀を検討されている方は是非ご参考にしてください。

1 直葬とは？

直葬は火葬式とも呼ばれますが、通夜や告別式を執り行わずに火葬場で直接お別れのみをする形式の葬儀となっています。最近では葬儀への参列者が家族のみという状況も珍しくなく、経済的な負担を抑えたいというご要望も多くなってきているため、こうした直葬という葬儀形式を選ばれる方も増えてきました。

2 直葬の費用相場と内訳について

2-1 直葬の平均は20～25万円前後

直葬の費用は地域によって異なるものの、概ね20～25万円前後が相場となっています。この費用の中には「火葬場へ支払う費用」と「葬儀社へ支払う費用」とが含まれます。インターネット上の広告や新聞の折り込みなどで掲示されている費用については「葬儀社へと支払う費用」のみとなっていることも多いため、依頼をする際はトータルの金額でいくらになるのかをはっきりと伝えてもらう必要があるでしょう。

2-2 直葬の費用内訳は？

火葬場へ支払う費用

・火葬料金
公営の火葬場の場合は無料～2万円程度。民営の場合は5万円～10万円程度。

・控室料金
施設によって無料～1万円程度。

葬儀社へ支払う費用

・棺代
桐棺や布張り棺などの種類で金額が異なるものの、おおよそ5万円～8万円程度。

・骨容器
代大きさによって異なるものの5千円～1万円程度。

・人件費
葬儀のプランナーや火葬当日の案内スタッフで5万円～10万円程度。

・安置費用
お身体のご安置をする保冷施設で1万円程度。他、ドライアイス等を使用する場合は5千円～1万円程度

・搬送費
病院や自宅からの距離によって異なるものの、1万5千円～3万円程度

2-3 オプション次第では費用も高額になる

上記の項目以外にもお別れ用のお花のご準備や故人へのメイク、遺影写真の作成、料理・返礼品の手配などを希望する場合にはオプションの項目として用意されている場合があります。一部の葬儀社の中には充分な説明もないままオプション項目を上乗せして、後になってから高額費用の請求がされるといったトラブルになった事例もあるため、家族間で相談の上、必要と判断するのであれば適宜お願いすることをおすすめいたします。

3 直葬のメリットとデメリット

3-1 メリット

・一般葬や家族葬、一日葬といった他の葬儀形式の相場費用と比べると経済的な負担を大幅に抑えることが可能。

・火葬場へ直接集合し、火葬を終えた後はそのまま散会となるため拘束される時間が少なく済む。

・基本的には家族や親戚などの限られた人数だけの立ち合いで一般会葬者を呼ばないため、心理的な負担が少なく済む。

3-2 デメリット

・最後に対面してお別れできる時間が5分～10分程度と短い時間に限定される。

・お別れに立ち会えなかった方から後日連絡が入り、その都度自宅などで対応が必要となる場合がある

・地方に在住する親戚や、長年お付き合いのある菩提寺からの理解を得られない可能性がある

4 直葬の費用を安く抑えるには？

4-1 葬祭扶助制度を利用する

故人が国民健康保険に加入をしていれば、逝去後2年以内に申請をすることで所属自治体から5万円～7万円程度の葬祭費が支給されます。また、社会保険に加入をしていた方は5万円の埋葬料が支給されます。厳密な金額は各自治体によって異なるため、詳しくは問い合わせる必要がありますが、こうした公的制度を活用することで少しでも負担を減らすことができるでしょう。

4-2 公営斎場での火葬をおこなう

お住まいのエリアによっては選択肢が限られてしまう場合もありますが、公営斎場は民営斎場と比べると火葬費の負担が少なく済みます。例えば横浜市営の火葬場の場合は1万2千円ですが、民間の西寺尾火葬場の場合は5万6千円という金額となっています（※ただし後日申請で16,000円の補助あり）。　

4-3 複数社の見積もりをとっておく

葬儀社によってプランの内容や内訳の項目はそれぞれ異なっている場合があります。そのため、トータルで掛かる葬儀費用を正確に把握しておくには事前に見積りをしてもらうと安心です。また、直葬というと費用面だけに着目されがちですが、それだけで葬儀社を決める事はおすすめできません。 いざ最後のお別れにあたって「好きなお花を用意して棺に入れてあげたい」「安らかな顔で旅立ってほしい」「自宅でお参りが出来るように写真は作っておきたい」といった要望が出てくることもあるでしょう。その際に親身になって相談に乗ってくれる葬儀社かどうかという点も大切ですので、時間に余裕があるうちから準備を進めておくとより安心です。

5 直葬の費用相場や内訳を事前に確認しておきましょう（まとめ）

直葬の費用は地域によって異なるものの、概ね20～25万円前後が相場となっています。その主な内訳については、棺や骨壷などの備品代、お身体の搬送費、火葬費用、スタッフの人件費、ご火葬までの安置費用といったものが挙げられます。それ以外のオプションの項目としてはお別れ用のお花、お顔へのメイク、遺影写真の作成、料理・返礼品の手配などです。 もしもの際に備えて自身が必要と思う項目がある場合には、それが実際にいくら掛かるのかをしっかりと抑えておくことが大切になってきます。お葬式のご相談は、横浜祭典にご連絡（0120-310-866）ください。横浜市神奈川区、都筑区に直営式場もございます。随時内覧も可能です。