葬儀にまつわるコラム

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安い葬儀を執り行う3つの方法とは?注意すべきポイントについても併せて解説

2024.03.06

安い葬儀というとあまり良い印象を持たれない方もいらっしゃるでしょう。ですが、選択する方法次第では費用の負担を抑えつつ、悔いの残らない葬儀を執り行うことも可能です。そのためには葬儀内容に対する詳しい理解や、葬儀費用の負担を減らすための適切な方法を知っておく必要があります。

そうした方法を知らずに、単純に「安い」という基準だけで葬儀の様々な内容を決めてしまうと後々になって後悔をしたり、親族間でのトラブルの元となる可能性も十分に考えられるでしょう。

そこで今回の記事では、費用負担を減らすための方法を3つに厳選してご紹介をいたします。費用面の負担は抑えつつ、しっかりとしたお別れを考えたいという方は、ぜひご参考にしてください。

葬儀費用を安くする3つの方法

葬儀費用を安くするための方法はいくつかあります。その中でも、誰もが利用できる簡単な方法について以下の3つに厳選しましたので、それぞれ詳しく見ていきましょう。

①公営斎場や自宅で式を執り行う

葬儀をするにあたり、居住している市区町村が運営している公営斎場を利用して式を執り行うことができます。民営斎場の場合は式場利用料が20万円〜30万円程度と設定されていることが多いですが、公営の場合は3万円〜10万円程度で利用できる斎場もあり、式場の見直しをすることで費用の負担を大幅に抑えられるでしょう。

他にも、祭壇やお棺のご安置が可能な環境であれば、斎場ではなく自宅での葬儀を執り行う方法もあります。その場合、式場を借りるための費用が掛からないため、葬儀全体のトータルコストを安く抑えることが可能です。

②葬儀の形式を見直してみる

ひと昔前と比べると、参列者が多く来られるような一般葬ではなく、親族を中心とした家族葬や一日葬、火葬式といった葬儀形式が非常に増えてきています。近所の付き合いや会社関係などを気にされると、広く訃報を知らせて葬儀をしなくてはならないと考える方もいらっしゃるかもしれません。

ですが、こうした一般葬ではなく、家族葬や一日葬、火葬式での式を執り行うことで葬儀費用を安くすることができます。なぜなら参列者の人数が少なくなることにより、おもてなしとして用意する通夜料理や返礼品の個数が減り、結果として全体の葬儀費用の負担が抑えられるからです。

③複数社からの見積りを依頼する

葬儀社へ葬儀を依頼する際は1社だけの費用を聞いても、それが相場から見て適切な金額かどうかの判断をすることは難しいでしょう。そのため、複数社から見積りをとっておくことで、結果として費用を安く抑えられる可能性があります。

とはいえ、もしもの際は葬儀社を検討する時間の余裕がなく、急いで決めてしまうことが多いため、実情としては最初に連絡をしたところへ依頼するケースが大半です。そうした背景もあるため、生前のうちからいくつか候補となる葬儀社をピックアップしておき、依頼先を予め決めておくことをおすすめします。

葬儀費用の一部を後から工面する方法もある

葬祭費の申請をする

故人が国民健康保険に加入をしていれば、逝去後2年以内の申請で横浜市の場合は5万円の葬祭費が支給されます(東京23区では7万円)。金額については各自治体によって異なり、また原則として葬儀を終えた後でないと支給申請ができないものの、こうした公的制度を活用することで少しでも費用負担を安く済ませることができるでしょう。

葬儀ローンを組む

葬儀ローンとは信販会社が間に入り、葬儀費用の支払いを分割払いにする事ができる金融サービスです。ローンのため支払い回数に応じた手数料はかかるものの、一時的に発生する多額の支払いを回避することが出来ます。ただし、葬儀ローンは年齢や職業、既存の借入状況などを元におこなわれる審査を受ける必要があるため、注意が必要です。

故人の遺産や保険で支払う

葬儀費用を支払う人が故人の遺産を受ける相続人の場合、その遺産から支払うことが可能です。なお、葬儀費用については支払った分だけ相続財産から差し引くことができるため、相続税制上のメリットを享受することも出来ます。他にも故人の加入していた民間保険があれば、死亡による一時金を受け取れる可能性もあるため、契約約款などを調べてみるとよいでしょう。

安いだけで葬儀を執り行うのは注意が必要

理由①会社によっては杜撰な対応をされることもある

費用を抑えた安い葬儀というのは、依頼先の葬儀社にとって利益の少ない仕事とも言えます。もちろん相手方もプロである以上、対応面で差を付けることは考えにくいのですが、中には露骨に杜撰な対応をされる場合もあるでしょう。そうした事態を避けるためには、必ずしも金額面だけで葬儀社選びをしないことも大切です。

理由②ゆっくりとしたお別れが出来ない場合がある

通夜のある二日間の葬儀、告別式だけの一日葬、火葬場でのお別れをする直葬と形式がシンプルになるにつれ、当然故人と対面して過ごす時間は少なくなってきます。あくまで見送る側の気持ちに依るところが大きいですが、費用を抑えることが結果としてゆっくりとしたお別れが出来なくなる可能性もあるということはよく認識しておく必要があるでしょう。

理由③親戚や友人とのトラブルになりかねない

地域によっては葬儀という儀式自体を特に大切にしており、一日葬や直葬といった簡素化された葬儀形式を受け入れ難いと考える方もいらっしゃいます。また、家族葬で葬儀をした際に、故人の友人などから「どうして何も知らせてくれなかったのか…」と言われてしまう可能性もあるでしょう。費用を安くするあまり、シンプルな葬儀形式にこだわると、状況によってはトラブルになりかねないため注意が必要です。

まとめ

公営の貸し式場や自宅を利用した葬儀をすることで、式場費を抑えることが出来るため、トータルの葬儀費用を安くすることが可能です。また、会社関係や友人関係など、広く参列者に声を掛けて式を執り行う一般葬ではなく、親族を中心とした家族葬や一日葬にすることで、おもてなしに掛かる費用の負担を抑えることも出来ます。

その一方で、安い葬儀にしたことでゆっくりとしたお別れが出来なくなる、親戚とのトラブルに発展してしまったというケースも存在しています。また、会社によっては利益にならないことを理由に杜撰な対応をされる場合もあるため、事前に複数社から相見積もりを取ったり、対面での相談をして慎重に葬儀社選びを進めるといった方法を検討してみるとよいでしょう。

お葬式のご相談は、横浜祭典にご連絡(0120-310-866)ください。横浜市神奈川区都筑区に直営式場もございます。随時内覧も可能です。

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