葬儀において火葬とは何か？

流れや注意点などを
詳しく解説いたします

この記事の監修者
山口 雄司

施行部チーフ　
在籍32年（1994年5月10日 入社）

1級葬祭ディレクター
運行管理者（貨物）
グリーフサポーター（京都グリーフケア協会）

横浜祭典株式会社 施行部 チーフ。葬儀業界で30年以上にわたり、葬儀全般・エンゼルケア業務など幅広く担当。 葬祭ディレクター1級の資格を保有し、これまで数千件以上のご葬儀に携わる。
ご家族が安心して葬儀を迎えられるよう、一人ひとりの想いに寄り添ったご提案を心掛けている。
本コラムでは、専門知識と現場での経験をもとに、分かりやすく正確な情報をお届けします。

葬儀において火葬をすることは大切な儀式の一つとなっています。諸外国とは違い、日本においては亡くなった後の遺体をほぼ100％火葬する文化が根付いており、火葬後の遺骨を親族同士で拾うといった独自の風習があるのも特徴です。とはいえ、「火葬にはどういった意味合いがあるのか」「具体的にどんな流れでおこなわれるのか」といった疑問を持たれる方も多くいらっしゃいます。

そこで今回は火葬についてのより詳しい特徴をご説明しつつ、実際に火葬をするまでの流れについて解説をいたします。また、火葬をするにあたって注意すべきポイントについても触れていますので、葬儀についてより詳しく知りたいという方はぜひ参考にしてください。

1 火葬とは？

火葬とは亡くなった方の遺体を、火葬炉で焼却してお骨だけを残す状態にする葬送の方法です。元々は日本人の仏教的な価値観に由来する儀式であり、昔から「荼毘(だび)にふす」という言葉がありますが、これは火葬をすることで故人を弔うことを意味しています。

明治時代より以前では遺体を土に埋める土葬も行われていましたが、公害や衛生面の観点から徐々に火葬による葬儀が一般的となりました。現在火葬は各自治体や民間業者が所有している専用の焼却施設にて執り行われるため、遺体搬送用の専用車で棺に納めた故人をお連れして、到着次第ご火葬炉にお入れするといった流れで進行されます。

2 火葬するまでの流れについて

2-1 火葬許可証を役所から発行してもらう

火葬する際に必ず必要なのは火葬許可証という書類です。こちらは病院で発行される死亡届（死亡診断書）を管轄の役所に提出することで発行されるもので、手続き自体を7日以内におこなう必要があります。遺族が自分達で出来る手続きではあるものの、通常は依頼した葬儀社に代行してもらうことがほとんどです。万が一無くしてしまうと再発行が難しい書類のため、ご自身で行かれる場合は火葬日まで大切に保管しておきましょう。

2-2 式場から出棺して火葬場へ到着

葬儀式場で式典を執り行った後、霊柩車などで火葬場へと向かいます。火葬場によって渡すタイミングは異なりますが、概ね到着をした際に先ほどの火葬許可証の提出を求められるでしょう。また、場合によっては火葬料金等の支払いを一緒におこなうこともあります。こちらも葬儀社のスタッフが代行しておこなうケースが多いため、事前に確認をしておくと安心です。

2-3 火葬炉前にて最後のお別れをする

火葬炉前に到着後、故人と最後のお別れの時間を過ごすこととなります。参列した方々でしばらくの間お顔を見てお別れが出来る火葬場もありますが、到着次第すぐに火葬炉へ納めるところもあるため、それぞれの火葬場ごとのルールに則ったお別れをおこないます。

2-4 火葬後の遺骨を収める

火葬は概ね1時間〜1時間半前後で終了するため、その後は残った遺骨を容器にお収めをいたします。宗教や宗派によって異なることもありますが、2人1組となって箸を持ち、足元のお骨から順に収めていく流れとなります。収骨後の容器は桐箱に入った状態で布の覆いが掛けられて、最終的に遺族へとお渡しをされます。

3 火葬をする際の注意点とは？

3-1 火葬は亡くなってから24時間以上経過してから

法律上、亡くなった後の遺体は24時間以上経過しないと火葬が出来ないことになっています。実際は火葬炉の空き状況の兼ね合いもあり、すぐに火葬をするケースは稀ですが、逝去後の一定期間は自宅や安置施設で遺体を安置する必要があるため注意が必要です。ただし、感染症に罹患した方の葬儀など、特例で24時間以内の火葬が認められる場合もあります。

3-2 柩の中に収められる副葬品に気をつける

火葬というと可燃性の物であれば何でも柩に入れて大丈夫と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、決してそうではありません。水分を多く含んだ果物や革製品、分厚い本などは火葬場から断られることがほとんどです。もちろん不燃性のガラスや電化製品、カーボンが含まれた製品なども収められないため、その判別をしっかりとおこなった上で副葬品を選ぶようにしましょう。

3-3 火葬場での撮影行為は厳禁

火葬場内は控室や式場などの個室スペースを除き、原則として撮影行為が禁止されています。その理由としては他の遺族や参列者などが映り込んでしまう可能性があるため、そうしたプライバシーへの配慮によるものです。葬儀の記録としてどうしても写真を残しておきたいという方は、出棺の前までに撮影を済ませておくようにしましょう。

4 火葬のみを執り行う葬儀（火葬式）もある

火葬のみを執り行う葬儀は火葬式（直葬）と言われるもので、式場での通夜や告別式を行うことはありません。その分、短時間で葬儀を済ませることが可能で、経済的な負担も軽減できるため、最近では火葬式（直葬）を選択される方も増えてきていらっしゃいます。

一方で通常の葬儀と比べると、故人との最後のお別れの時間がゆっくりと取れなかったり、他の親族や参列者からの理解が得づらいといったデメリットもあるため注意が必要です。また、菩提寺などのお付き合いがある際は火葬式（直葬）で執り行うことを了承してくれない場合もあります。それらを考慮した上でどのような形式で故人を送って差し上げるか、家族間で十分に相談されることをおすすめいたします。

5 葬儀において火葬は最後のお別れとなる大切な儀式（まとめ）

火葬は古来より日本人の仏教的な価値観を基にされていたもので、現代では公害や衛生面の観点から専用の焼却設備が整った施設で執り行われています。火葬にあたっては必ず「火葬許可証」という書類を発行してもらう必要があり、原則として24時間以上経ってからでないと火葬することが出来ないといったルールが存在しています。他にも柩へ一緒に納める副葬品に関しては、たとえ可燃性の物であっても入れられるものとそうでないものが決まっており、知らずに火葬をしてしまうと重大なトラブルへと発展する可能性もあるでしょう。

そうした細かなルールを把握した上で、悔いなく最後のお別れを迎えられるようにしっかりと内容を抑えておくことが大切です。お葬式のご相談は、横浜祭典にご連絡（0120-310-866）ください。横浜市神奈川区、都筑区に直営式場もございます。随時内覧も可能です。